【2018年10月】今回の暴落について

マーケット

24日の米国市場ではNYダウが前日比608ドル安と急落し、25日の日経平均も一時800円安になるなど、世界的に株安が波及しました。今回の暴落を受けてNYダウやS&P500指数は昨年末の終値を下回り、年初からの上昇は帳消しになりました。

 

先月の日経平均は節目の23000円を突破し、一時24000円を回復しバブル以来の27年ぶりの高値をつけました。しかし今月に入ってあっけなく2000円以上下げる結果となり、一転して年初来マイナスとなりました。

 

こうした荒れた相場に関して、「ハイテクバブルの崩壊」「バブルの末期症状」というような解説も一部見られますが、S&P500の予想PERは16倍程度ですし、FAANGなど市場を牽引してきた銘柄を見ても、FacebookやGoogleなどは割安感さえありますので、ここからさらに30%下落する、といった大暴落にはならないと思います。

 

今回の調整は 今月3日のFRBパウエル議長の「景気を冷やしも加熱もさせない中立的な水準に達するまで、まだ道のりは長い」という講演での発言に端を発しており、その翌日から米国市場は下げに転じました。

 

今回の暴落の要因として、米中貿易戦争に伴って好決算への懐疑的な見方が出てきたこと、米国の新築住宅販売が前月比-5.5%となり、景気の先行きに懸念が出てきたこと、オバマ前大統領、クリントン元国務長官の私邸や米CNNテレビのニューヨーク支局などに爆発物が送られ、同時多発テロへの警戒感があったこと、などが挙げられますが、基本的には金利上昇に対する株式の相対的な割高感が大きな原因と言えると思います。

 

S&P500は最高値からマイナス9%ほど下げました。マイナス10%程度の下げ幅は相場のスピード調整と言われていますので、今回の暴落もこの水準で落ち着きを取り戻すということならば、今年2月の暴落に似た、一時的な調整ということになるかと予想しています。10%程度の調整でビビってはいけません。

 

特に、暴落の兆候とも言える逆イールドカーブはまだ出現していませんので、リーマンショック級の本格的な暴落には至らないと見ています。

 

しかしながら、高値から15%以上の下落するとなると、一般的には弱気相場入りということになりますので、今後の株価の動きには引き続き要警戒です。

コメント