iPhone不振でアップル株急落も長期投資家は買い増しのチャンス

【銘柄分析】アップル

 

11月6日に日経新聞がiPhone XRの増産の中止をAppleがホンハイに要請したという報道がなされて以降、iPhone XRの不振が続々と報道されています。

 

Appleの下請けメーカーで業績見通しの下方修正が相次いだことで、iPhone XRの不人気ぶりが推測されていましたが、日本でiPhone XRの実質的な値下げが行われたことで、iPhone XRの不振は決定的なものと受け止められました。

 

こうした報道を受けてAppleの株価は最高値の232ドルから170ドル台にまで一気に下落しました。

 

iPhoneの不振はすなわちAppleの業績の不振を意味します。

 

 

こちらがAppleの2018年9月までの1年間の売上構成です。

 

サービス部門や、Apple Watchなど次の収益の柱が育ちつつありますが、iPhoneが売上の圧倒的部分を占めています。収益構造を変えようと試みていますが、今現在もAppleはiPhoneメーカーです。

 

iPhoneの販売台数が来年のAppleの業績を最も左右する要因であることは間違いないため、市場関係者はiPhoneの販売台数に注目しています。

 

しかし、長期投資家は「iPhone不振」の報道を気にする必要はありません。

 

Appleは去年も部品受注を減らしていました。サプライヤーの受注状況からiPhone Xの不振が大々的に報道されており、iPhoneの不振は決定的だと思われていましたが、蓋を開けてみれば、iPhoen Xは不振どころか絶好調でした。

 

今年もサプライヤーの受注状況からiPhone XRの不振が噂されているわけですが、Appleの在庫戦略と実際にiPhoneが売れているかどうかはまた別問題ですから、サプライヤーの状況からiPhoneの売れ行きを推測してもあまりあてにはなりません。

 

さらに言えば、仮に今年発表したiPhoneが本当に不振だとしても長期投資家にとっては問題ありません。

 

世界No.1投資家であるバフェットは「iPhoneXやその他の機種が3ヶ月で何台売れそうかという推測に膨大な時間をかけるなど、私にとっては完全に的外れだ。」と言っています。

 

現に既存のiPhoneユーザーは買い換えないだけでiPhoneを使い続けていますし、iPhone 8が売れまくっているという報道もあります。スマホはもはや現代社会の生活必需品であり、長くても3〜4年で買い換えなければなりません。iPhoneユーザーがAndroidに乗り換えるというならAppleにとって深刻な問題ですが、iPhoneユーザーが次に買い替えるスマホは相変わらずiPhoneのままです。

 

3〜4年で確実に買い替え需要があり、iPhoneユーザーは適当なタイミングで次のiPhoneに乗り換えてくれるわけですから、投資家は1年ごとの販売台数に一喜一憂する必要はないわけです。今年多少売れなかったとしても、来年以降、着実に買い換え需要が蓄積されるのですから。

 

Appleにとって現在最も有力な事業はサービス部門です。Apple MusicやApp Store、Apple Pay、iCloudなどが含まれるサービス部門はiPhoneのユーザー数を確保することが大事です。つまりiPhoneを使っている人たちがiPhoneを使い続けてくれることがサービス部門の肝になります。

 

こうしたサービス部門の状況を踏まえれば、投資家はiPhoneユーザーがiPhoneから離れていないかという1点を見ることが重要になります。

 

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