【DIS】打倒ネットフリックスに燃えるディズニーの底力

米国株銘柄分析

 

1995年にキャピタル・シティーズ/ABCを買収してABCネットワークとESPNを傘下に入れて以来、ウォルト・ディズニーは総合メディア会社になりました。メディア事業、テーマパーク事業、映画事業、コンシューマー事業の4つの事業で構成されています。

 

しかしながら近年は、既存のメディア業界は視聴者数が減少し、苦境に立たされています。

 

ディズニーはケーブルテレビやスポーツ放送などのメディア事業が売り上げの4割を占めています。

 

しかしながら、近年は稼ぎ頭だったスポーツチャンネルのESPNの加入者が最盛期と比べて2割も減少しています。今もなお減少が続いており、テーマパークや映画事業の売り上げアップでなんとか全体の売り上げを維持しているという状態です。

 

原因はやはりネット上で動画を見る機会が増えたことでしょう。動画ストリーミングサービスのネットフリックス(NFLX)やアマゾン・プライムの台頭、YouTubeの視聴習慣などが若者を中心に浸透したことで、ディズニーの稼ぎ頭であるメディア事業を直撃しています。

 

現在のディズニーの株価はPER13倍とマーケットは将来性を評価しておらず、逆数をとると7.7%で、ゼロ成長でも市場平均ほどのリターンが上がることを意味しています。実際に売り上げの伸びは確保するものの、2019年はEPSが減少に転じる予想です。

 

しかし、ディズニーの底力を甘く見てはいけません。

 

ディズニーは利益の3分の1をテーマパーク事業で上げており『スター・ウォーズ』シリーズやマーベルブランドを持っている映画制作会社でもあります。

 

テーマパーク事業は企業全体の3割ほどを稼いでおり、テーマパーク事業に限れば絶好調です。ディズニーランドは世界中の人々に愛されていて、入場料をいくら上げてもあげても、なかなか混雑が解消されないほどです。実際にディズニーランドの魔法の威力は強力で、消費者の心をガッチリとつかんでいます。

 

また映画部門でも『スター・ウォーズ』や『ブラックパンサー』など、数千万人のファンを持つ映画作品を抱えており、コンテンツ力はピカイチです。

 

また、不振のメディア事業に関しても、これから自前のコンテンツ配信サービスを提供する予定で、打倒ネットフリックスの体制を整えようとしています。コンテンツ配信サービスはネットフリックスのみならず、アマゾンプライムでおなじみのアマゾンやアップルも投資していますが、これはコンテンツ配信事業が今後有望で、成功すればドル箱になると各社が考えているからに他なりません。

 

ネットフリックスに遅れをとってしまったのは間違いありませんが、ディズニーは世界中の人々に愛されるキャラクターを多数抱えており、その競争力、消費者独占力は並大抵では崩れないと思います。

 

特にディズニーは一度作ったコンテンツを延命する技術はピカイチです。何年何十年も前に登場したキャラクターで今も第一線で活躍しているものは沢山あります。映画をヒットさせ、そのキャラクターでディズニーランドのアトラクションを造り、さらにグッズ販売も行うディズニーのビジネスモデルは、動画配信だけ行う企業には到底マネできる芸当ではありません。

 

21世紀フォックスの買収も決まり、ディズニーは今後いよいよ動画配信事業に乗り出しネットフリックの追撃を開始します。

 

最も売上の大きいメディア事業が低迷していることはマイナスですが、中長期的に見れば、どんどん売上が落ちて行く可能性は低いと思っています。事業が多角化されているし、コンテンツ産業というのは有望な産業だからです。

 

これだけ成長性のあるコンテンツ産業の中で、もっとも有力なコンテンツを有しているディズニーの株価は今後見直されていく可能性が高いと思います。

 

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